マーチンゲール法は18世紀、フランスのマーティギューという地域にあったカジノのコインの表裏を当てるゲームで、損失時に掛け金を倍に増やしながら取引を実行してく手法が起源だといわれています。マーチンゲールという名称はマーティギューという地名に変化が加わりマーチンゲールという言葉になったという説もあります。ギャンブルの世界においては最も古典的な取引手法であり、コインゲームのみならずルーレットや競馬や競艇などの公営ギャンブルでも広く利用されています。現在ではFXでの裁量トレード（手動取引）やMT4を活用したEAによる自動売買においてもマーチンゲール法が広く活用されています。どのような取引をおこなう方にもマーチンゲール法の基本的な考え方や取引手法は同じですのでその特徴を解説していきます。

マーチンゲール法の取引手法はとても単純で、「金額をベットして負けた場合、次の勝負では掛け金を倍に増やしてベットする、また負ければ2回目にベットした金額の倍額を掛けてベットする」という掛け方を繰り返していく取引手法です。勝利をすると賭け金の倍額が戻ってくることになりますので、最初にベットした金額が利益となり戻ってくるという仕組みです。

下の表のように、マーチンゲール法は負けが続けば賭け金がどんどん増え、どの時点で勝ったとしても獲得できる利益は1回目に賭けた掛け金の100円です。どれだけ負けが続いても勝利すれば合計損失をすべて取り戻し、必ずトータルで利益が獲得できます。このような取引手法はMT4に導入できるEAでも良く開発されていますのでメリットやデメリットを理解することはとても大切といえます。

ECB（European Central Bank）はEU（欧州連合）の機関であり、日本では欧州中央銀行と呼ばれています。単一通貨であるユーロを採用しているEUの金融政策を担っている中央銀行で、日本銀行と同様の機能であると考えれば分かりやすいです。

ECBは6人の役員とEU各国の中央銀行の総裁で構成されています。主に金融政策や政策金利の決定、金融政策実行のためのガイドラインの作成などをおこなっています。ECBの会合は月2回開かれます。1回目の会合では政策金利や金融政策に関する内容が発表され、その後、記者会見にて発表された内容についてECB総裁が発言します。2回目の会合では金融政策以外のことが討議されますが一般に向けた発表はありません。

特にECBの政策金利の発表は世界中から注目されます。EUの各国にある中央銀行が、一般の銀行にどれだけの金利でお金を貸し出すか決定されるからです。EUの物価が上昇しておりインフレ状態と判断されれば政策金利が上がり、一般の銀行は中央銀行からお金が借りにくくなります。世の中に出回る通貨量を少なくして行き過ぎた景気（バブル景気）やインフレをコントロールするという考えです。反対に物価が下落しておりデフレ状態と判断されれば政策金利を下げて、一般の銀行が中央銀行からお金を借りやすくします。世の中に出回る通貨量を増やして物価を上げることで景気を良くしようという考えです。

このようにECBによる政策金利発表はEU全体の経済安定における重要な役割となっているためFXトレーダーはもちろん世界中の投資家や経済関係者が注目しています。

日本には500倍などのハイレバレッジを売りにするFX会社が沢山ありましたが、現在は2011年8月に発表された金融商品取引法により、個人FXトレーダーのレバレッジは25倍に規制されました。法人は2017年2月にヒストリカル・ボラティリティ方式（HV方式）といったものでレバレッジ規制がおこなわれています。HV方式とは、過去の相場変動に基づいて通貨ペアごとに毎週レバレッジが見直される方式で約30倍～80倍程度で変動し、状況によっては25倍を下回ることもあります。

海外のFX会社は各国が定めている最大レバレッジが適用されています。ヨーロッパ、オーストラリアやロシアではレバレッジの規制自体が存在せず、日本人の多くが口座開設をしているヨーロッパ拠点のFX会社では500倍や1000倍のレバレッジを提供する会社も多く存在します。レバレッジが1000倍になると10万円の資金で最大1億円分の通貨を購入することができます。

なお、韓国や香港ではレバレッジ20倍、アメリカにおいては日本よりもレバレッジ規制が厳しく、通貨ペアごとに5倍～33倍でレバレッジが定められています。

レバレッジのメリットは少ない証拠金で大きな利益を獲得できることにあります。例えば、最大レバレッジ1000倍のFX会社を利用して10万円の証拠金で1ドル100円を1億円分購入し、為替レートが101円になれば100万円が利益となります。1円程度の値動きはアメリカの雇用統計時やFOMCで頻繁に動きますので珍しいことではありません。

レバレッジのデメリットは上記と同様の条件でFXトレードをおこない、為替レートが99.9円に値下がりするだけで10万の証拠金が底をついてしまうことです。わずか0.1円の値下がりで10万円を失ってしまいます。

つまりレバレッジのメリットとデメリットは、大きな利益が得られる可能性がある反面、一瞬で証拠金を失ってしまう危険もはらんでいるということになります。上記は最大レバレッジでFX取引をおこなった極端な例となりますので、証拠金に見合ったロット数でレバレッジコントロールをしてFX取引をおこなえば、ローリスクで安全なFXトレードが実現できます。

米国の雇用統計とは、アメリカ国内の雇用情勢を調べた景気に関連する経済指標のことであり毎月第一週の金曜日に発表されます。米国の失業率に加えて非農業部門雇用者数、製造業就業者数、小売業就業者数、週労働時間、平均時給、労働参加率などが発表されます。主要国による重要な経済指標の発表は相場の方向性を決めることが多く、その中でも米国の雇用統計とFOMCの発表は世界で最も相場が変動する経済指標といっても過言ではありません。

米国の雇用統計の中でも、失業率と非農業部門雇用者数の内容はとても重要視され、特に非農業部門雇用者数は内容次第で相場を大きく動かします。例えば、失業率は改善されているが非農業部門雇用者数が減っているという場合や、非農業部門雇用者数が増加しているが予想数値よりも結果が悪かった場合などでは経済の先行きに不透明感が広がりドルが売られる傾向となります。

雇用統計の発表前後はFXトレードをおこなわないというのが一般的な考えになりますのでMT4でEAの稼働をしている方も雇用統計の発表前後は取引を停止しておくのが一般的な考え方になります。

米国の雇用統計はFOMCと肩を並べる重要経済指標ですが、FOMCよりも発表内容の事前予想が難しいことからFXトレードは控えるのが通常です。事前予想が困難な理由は、雇用統計の発表項目は多岐に渡るため、一部の内容が優れていても別の項目が悪化していればドル売りや反対の動きとなることがあるからです。MT4で使えるEAはそもそも経済指標でのトレードを得意としていないためMT4で取引ボリュームを調整するか、EAの稼働を一時的に停止するのが基本となります。

雇用統計の発表前後は為替相場が大きく動くため、ポジションを仕込みたいと考える方が多いのですが、相場がどのように動くかを事前予測することは難しいため、最低でも発表後の値動きをみてからFXトレードをおこなうのが良いでしょう。一般的には雇用統計の発表から相場が落ち着いたことを確認した後にFXトレードをおこなうのが基本です。相場は一方向に急激に動くと、バネのように反対方向に急激に戻っていく傾向があるため、油断をせずに相場の監視をおこなうことも忘れないようにしてください。急激に相場が上下することを「相場の乱高下（らんこうげ）」もしくは「ジェットコースター相場」と呼びます。雇用統計の発表前後は値動きが激しくなるため、スプレッドが一時的に数倍から十数倍に膨らむことや、スリッページが発生して発注レートとは大きくずれることもありますのでFXトレードおこなう場合には合わせて注意が必要です。

冒頭でも説明しましたが、雇用統計ではどのように相場が動くか予測することが難しいためFXトレードは控えるべきです。特に経済指標でのFXトレードを苦手としているMT4でのEA稼働はしない方が良いでしょう。雇用統計の発表による影響がおさまり次第、FXトレードを再開することがベストです。なお、FOMCでのFXトレードについて知りたい方は、FOMCでのFXトレードとEA